一人暮らしに向いている賃貸アパートとして、これまではワンルームや1Kを推奨してきました。
ところが、近年は都市圏を中心にワンルームよりも室内が狭い狭小アパートが増えているのをご存じでしょうか。
この記事では、狭小アパートとは何かのほか、狭小アパートに不動産投資するメリットやデメリットをご説明するので、不動産投資を考えている方はお役立てください。
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狭小アパートとは
国土交通省の住生活基本計画では、健康で文化的な住生活の基礎として必要不可欠な住宅の面積に関する水準を、単身者で25㎡としています。
これは、畳に換算するとおよそ15枚分の広さです。
室内には、キッチンやバス、トイレ、クローゼットなどを配置するので、居室部分は7～8畳程度になるでしょう。
狭小アパートとは、その半分ほどの広さで、床面積は10㎡程です。
畳で表すと約6枚分で、キッチンなどを除くと居室部分は3畳分程しかありません。
人気の理由は、単身で暮らす若年層の価値観の変化が大きな影響を与えているといわれています。
広さよりも利便性を優先する人にとっては、不便な場所よりも狭くても利便性が高い立地条件に生活の豊かさを感じるのでしょう。
浴槽に浸からない方にはシャワールームだけで用が足り、キッチンの流しで洗顔も歯磨きも済ませられるので、合理的で利便性にも富んでいるといえるでしょう。
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狭小アパートに不動産投資するメリット
オーナー側にとってのメリットとして、狭小地や不整形地でもアパートを建築できる点があげられます。
狭小地や不整形地は土地の単価が安い傾向があり、建築費用の節約につながるでしょう。
また、通常は4室しか作れない面積でも、1室あたりの面積を半分にすると8室を確保できます。
利用者側としては、駅から近く利便性に優れている点が魅力といえるでしょう。
安い家賃で一等地に住めるのは、狭小アパートならではと言っても過言ではありません。
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狭小アパートに不動産投資するデメリット
狭小アパートにおける平均入居期間は2年間程度といわれており、入居者の入れ替わりが激しい傾向があります。
また、室内が狭く机を置くスペースを確保できないため、ターゲットは学生ではなく社会人になったばかりの年代が客層になります。
しかし、給料が少ないうちは安い物件で我慢していても、給料が上がっていくにつれて広い住居に住みたくなるのかもしれません。
このため、新たな入居者を見つけるために広告料や仲介手数料が必要になります。
なお、通常の物件よりも家賃を低くするのが一般的ですが、必要になる経費はあまり変わりません。
退去されたときのリフォーム費用も同様で、退去するのが早い分、リフォームやハウスクリーニングなどの費用が多くかかってしまうのがデメリットにあげられます。
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まとめ
時代の移り変わりとともにニーズも変化しており、現在は狭小アパートの人気が高い傾向があります。
ただし、この人気がいつまで続くかは誰にもわかりません。
投資を考える場合には不動産会社や建設会社などと十分に打ち合わせをおこない、慎重に検討しましょう。
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株式会社バンダイ スタッフブログ編集部
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