マイホーム購入を検討している方にとって、自分の年収でいくらくらいの不動産が購入できるのか、その予算の目安は気になるところです。
今回はその疑問を解決するために、購入予算の考え方や購入予算の計算方法などを解説し、さらに返済比率の概要についてもご説明していきます。
自分の年収ではどのくらいの不動産が購入できる?購入予算の考え方
不動産市場において「購入できる不動産の額の目安は年収の5~7倍くらい」ということがよくいわれますが、これはあくまで住宅ローンの借入可能額の目安にすぎません。
購入予算全体を考えるのであればまず、諸費用や新生活のための費用として物件価格の1割ぐらいはかかると想定し、それを差し引いて頭金がどれだけ用意できるか考えましょう。
諸費用や新生活のための費用を考えていないと、頭金が出せず全額ローンとなってしまうため、年収の7倍という目安での購入予算は難しいでしょう。
【たとえば3,000万円の物件の場合は、諸費用が約300万円になります。】
年収におうじた不動産の購入予算の計算方法とは?
年収におうじた不動産の購入予算の計算方法は、基本的には前述の「年収の5~7倍」を参考に自分の年収に5倍から7倍をかけてシュミレーションすれば良いのですが、すべてがそれで計算できるわけではありません。
年収も頭金もそれなりにある人であればこうした計算方法で問題ないですが、年収が低めの人だと年収の7倍も借りるのは厳しいうえ、同じ年収でも頭金を入れられるかどうかで実際の借入可能額は異なってきます。
この借入可能額の参考となるのが、次に解説する返済比率です。
不動産の購入予算の決め手となるのは年収に対する返済比率
「年収の5~7倍」というのは不動産の購入予算の一応の目安にはなるものの、決め手にはなりません。
本当の決め手となるのは、年収に対するローンの返済比率です。
返済比率とは年収に対する年間返済額の割合のことで、住宅ローンを含めたすべてのローンの返済比率は原則として30%以下に抑えることが好ましいとされています。
たとえば年収400万円の人なら、年間返済額はその30%である120万円までに抑えることが好ましいです。
ちなみに、もしこのケースで車のローンが年間18万円ある場合は、120万円から18万円差し引いた年間102万円までが住宅ローン返済にあてられる金額となります。
年収が多めの人であれば返済比率35%ぐらいまでは考えてもいいですが、それでも無理をするのは禁物です。
まとめ
購入できる家は年収の5~7倍程度というのはあくまでざっくりとした目安にすぎません。
実際には諸費用や新生活を始めるための出費も考慮したうえで、無理のない返済比率の範囲内で住宅ローン利用をすることが求められます。
一度借りれば長く返済を続けることになるため、慎重に考えましょう。
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